マイホームの購入を検討する際には、「敷地面積」に目を向けておくことが大事です。

敷地面積とは、建物が立っている、またはこれから建てる土地の面積を指します。

土地全体の広さを表しており、土地面積と呼ばれることもあります。

建物や土地の面積を表す言葉としては、ほかに「建築面積」や「延床面積」があるので、併せて理解しておきましょう。

この記事では、敷地面積の基本的なポイントや建築面積などとの違いについて解説します！

 

 

◐　敷地面積の基本的な定義と、マイホームの平均的な広さについて解説します。

■敷地面積とは？

「敷地面積」とは、建物が立っている敷地の広さを指します。

土地を真上から見た場合の面積であり、斜面や高低差を細かく計測できない場合があります。

そのため、実際の面積よりも狭く計算されることを防ぐために、「水平投影面積」を適用します。

「水平投影面積」とは、土地や建物の凹凸や斜面の部分も水平だと仮定して測る面積のことです。

 

また、「敷地面積」を計算する際の注意点としては、セットバックを算入しないことも挙げられます。

 

セットバックとは、4m未満の道路に接する敷地の場合は、道路の中心線から2m後退したところに

道路境界線があるとみなして、その区域には建物を建ててはならないという決まりです。

この場合、建設禁止のエリアは敷地面積には含めません。

 

さらに、住宅の購入を検討する際には、「敷地面積の制限」についても目を向けることが大切です。

これは、第一種・第二種低層住居専用地域では、制限未満の敷地に建築物を建ててはいけないというルールであり、

景観や住環境を保護するために、広い区画の分割を規制している制度だといえます。

 

 

■マイホームの平均的広さ

一般的な注文住宅・建売住宅は、どれくらいの広さなのか気になるでしょう。

 

住宅金融支援機構がまとめた2020年度の「フラット35利用者調査」によれば、

注文住宅の敷地面積は中央値が252.4平米（約76坪）であり、建売住宅の敷地面積は中央値が130平米（約39坪）となっています。

 

注文住宅のほうが敷地面積として広いのは、自分好みの建物を建てることを前提としているため、ゆとりのある面積を確保する傾向があるとみられます。

 

建売住宅の場合は、すでに分譲されている土地を建物とセットで購入するというケースが多いので、購入者自身が土地選びにそれほど関与する部分がありません。

 

目安となる基準を踏まえたうえで、自分に合った住まいを手に入れるために必要な敷地面積を検討しましょう。

 

 

◐　住宅の購入を検討する際は、敷地面積以外にも「建築面積」や「延床面積」についても理解しておきましょう。

■建築面積の基本的なポイント

建築面積とは、建物が建っている部分の面積です。坪で表示する場合、「建坪」という言葉を使うこともあります。

 

建物を真上から見た際の面積であるため、建物の1階部分よりも2階以上の面積が広い場合は、もっとも面積が広い階を建築面積とするので注意しておきましょう。

 

各部屋の広さだけではなく、壁や柱も加えた面積であるため、建築面積の広さが居住スペースの広さというわけではありません。

 

■延床面積の基本的なポイント

延床面積とは、建物各階の床面積の合計であり、建物面積といわれることもあります。

たとえば2階建ての住宅の場合、1階と2階の床面積を合計したものが、その建物の延床面積です。

 

居住スペースの広さを表しているため、延床面積が広いということは実際に部屋が広いという意味になります。

延床面積は部屋の広さを表しているものであるため、吹き抜けやロフトなどのスペースは含まれない点を押さえておきましょう。

 

ほかにも、延床面積に含まれないものとしては、バルコニーやベランダが挙げられます。

部屋の面積を広く取りたい場合には、これらの延床面積に含まれない部分を有効活用することが大切です。

 

限られた敷地面積を広く使って、快適な住環境を整えるために、

マイホームの広さをイメージする場合には、建築面積ではなく延床面積に目を向ける必要があります。

 

 

◐　マイホームを購入する際には「建ぺい率」を確かめておきましょう。建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合です。

用途や都市計画によって限度の数値が決まっており、それに収まる広さにしなければなりません。

建ぺい率と敷地面積が分かると、建築面積の上限が判断できます。

 

建築面積は「敷地面積×建ぺい率」で計算可能です。

たとえば、敷地面積が100平米で建ぺい率が50%の場合、建築面積の上限は50平米です。

また、ほかに注意すべき数値として、「容積率」が挙げられます。

これは、敷地面積に対する延床面積の割合であり、建ぺい率と同様に地域や用途によって数値が決められています。

 

延床面積の上限は「敷地面積×容積率」で計算可能です。

たとえば、敷地面積が100平米で容積率が80%の場合、延床面積の上限は80平米となります。

 

ここに、先ほどの建ぺい率が50%のケースを当てはめると、

1階を制限いっぱいの50平米にした場合、2階の床面積の上限は30平米になると算出できます。

 

建ぺい率と容積率を規定の範囲内に収めていれば、建物を大きくすることは可能です。

しかし、ほかにもいくつか制限があるので、ここで押さえておきましょう。

 

■高さ制限

高さ制限とは建築基準法によって定められている、建物の高さの最大限の数値を制限したルールです。

これは、隣接する建物や道路の日当たりや風通しを確保するために、定められているものです。

 

主なものとしては、「道路斜線制限」や「北側斜線制限」「隣地斜線規制」が挙げられます。

目的や用途によって最大値が異なり、自治体によって基準が違ってくるので事前に確認をしておきましょう。

 

高さ制限に関するルールを把握しておかなければ、実際に建てたいと思っている建物を建築できない恐れもあります。

建築士などの専門家のアドバイスも参考にしながら、時間をかけて検討することが大切です。

 

 

┃まとめ

• 敷地面積とは、建物が立っている敷地の広さを指す
• 建築面積は建物が立っている部分の面積であり、延床面積は各階の床面積の合計を指す
• 敷地面積に対する建築面積の割合が建ぺい率であり、敷地面積に対する延床面積の割合を容積率という
• 建物の建築には道路斜線規制、隣地斜線規制、北側斜線規制などの規制がある